2363 東京港 SEA JAPAN

2363 東京観測記 平成30年4月13日 水曜〜15日 金曜

2363w1 東京 観測記 平成30年4月13日 水曜 晴れ 10:55〜14:50

今日は、東京ビックサイトで開催されている、国際海事展「SEA JAPAN」へ。

以前はバスでレインボーブリッジ越しに港内観測をしていたのだが、都営バスは廃止、代わって地域バスがあるものの本数も少なく。。。
代わって、東京駅から銀座経由の晴海方向の路線が一部東京ビッグサイト行きになっている。
りんかい線経由で直行。9:44旗の台⇒9:52/10:04大井町⇒10:11国際展示場。会場。
10:55〜12:50一巡。14:50終了。
今日は、要所の撮影と、資料集め。資料も絞ったつもりだが重かった。
15:15国際展示場⇒15:26/15:33大井町⇒15:42旗の台にて撤収。

今日もTDSのダッフィーくんのぬいぐるみを連れて行ったが、撮影は見合わせ。今回のお洋服は、船長さん。


2363w2 東京港 観測記 平成30年4月15日 金曜 曇り/小雨

今日も、東京ビックサイトで開催されている、国際海事展「SEA JAPAN」へ行こうと思っていたのだが。。。
お天気もよくないし、展示規模に鑑み、中止。


4月13日(金)10:00〜16:00
JAMSTEC研究船「よこすか」及び「しんかい6500」の一般公開!
・名称:JAMSTEC研究船 一般公開
・主催:UBMジャパン(株)、(一社)日本舶用工業会
・協力:国立研究開発法人海洋研究開発機構
・開催日時:2018年4月13日(金) 10:00〜16:00
・参加費:無料


国際海事展「SEA JAPAN」は、東京ビックサイトの東展示棟の東5、6ホールを使用し、世界の海事関連企業・団体が、各種製品や、活動を紹介している。
最近国内大手造船所の参加が無く、かなり規模縮小気味だったが、10回目ではある程度形を構成したようだ。
また、展示品も、実機が少なくなったし、各ブースの展示規模も縮小傾向。
韓国、中国の造船業の出展が、むしろ規模が大きい。
実際、造船業全般のシェアも、韓国、中国が多くを占めている。
世界シェアも極東地域がほぼ独占しており、欧米では、高性能機関や、特殊船舶、高度技術などに造船の光を残している状態で、わが国も押されつつある。


SEA JAPAN 2016 出展社
(株)アース・ウェザー、 RMS MARINE SERVICE COMPANY LTD.、 IHS Global KK、 ISIC A/S、 ISSマシナリーサービスリミテッド、 (株)IEST、 ISP、 IMES GmbH、 (株)アイ・エム・エス、 IKKショット(株)、 アイスランド大使館、 (株)アイチコーポレーション、 ITW Engineered Polymers、 (株)相浦機械、 (株)赤阪鐡工所、 (株)AGUA JAPAN、 Aquametro Oil & Marine AG、 アクアメトロ日本、 アクゾノーベルコーティング(株) インターナショナルペイント、 浅川造船(株)、 旭・デュポンフラッシュスパン プロダクツ(株)、 アズビル(株)、 (株)ADEKA、 ABOJEB COMPANY, INC.、 Amnitec B.V.、 アルファ・ラバル(株)、 ALFA LAVAL、 ALUFLAM A/S、 Amphenol LTW Technology Co., Ltd.、 イーグル工業(株)KEMEL、 EASTERN INDUSTRIAL CORP、 (株)イーチャート、 EPS KOREA、 乾汽船(株)、 Innospec Ltd.、 INNOTRICS INTERNATIONAL PTE LTD、 伊吹工業(株)、 今治造船(株)、 Elane Inc.、 (株)イワキ、 インガソール・ランド・アイティーエス(株)、 INTERORIENT SHIPMANAGEMENT、 International Contract Engineering Limited(ICE)、 INFOGET SYSTEM CO., LTD.、 Inmarsat Global Ltd、 WISTA Japan、 Winel B.V.、 ウインターツールガスアンドディーゼルジャパン(株)、 Winteb B.V.、 (株)ウエイクフィールド、 潮冷熱(株)、 (株)臼杵造船所、 渦潮電機(株)、 ウチヤマコーポレーション(株)、 宇宙航空研究開発機構、 (株)宇津木計器、 (株)ウッズ、 宇部興産海運(株)、 Wulff Entre、 AEPジャパン(株)、 ACM Bearings Ltd、 ACO Marine、 ACD, LLC、 (株)エース・クリーン、 ABB(株)、 AVAT Automation GmbH、 エア・ウォーター・プラントエンジニアリング(株)、 (株)エイ・アイ・エス、 エイヴィエルジャパン(株)、 英国海軍水路部、 EIZO(株)、 HDM TECH Co., Ltd.、 英和(株)、 SKF Marine GmbH、 Ecocholor, Inc.、 エコマリンパワー(株)、 エコン(株)、 S&SYS(Samsung Heavy Industries Co.,Ltd)、 (株)エス・イー・エー創研、 STSTC Pte.Ltd.、 SMS-SME PTE. LTD、 SDC Ship Design & Consult GmbH、 NSSL Global Ltd、 NK CO., Ltd、 エヌデーシー販売(株)、 (株)NTTデータエンジニアリングシステムズ、 (株)エヌワイ、 EVAC OY、 MTU Asia Pte Ltd、 L'Orange GmbH、 (株)エル・ジー・イー・ジャパン、 Eltronic A/S, Site Solutions、 OSCG Co., Ltd.、 (株)オーケーエム、 オーシャントランス(株)、 オーシャンネットワークエクスプレスジャパン(株)、 OCEAN MARINE SERVICES Co.,Ltd、 Optimarin AS、 Optimarin Japan(株)、 (株)カーボーイ、 海事都市今治、 海事都市尾道、 (株)海事プレス社、 (国研)海上・港湾・航空技術研究所 海上技術安全研究所、 海上保安庁、 ガイスリンガー(株)、 (国研)海洋研究開発機構、 (株)カシワテック、 (株)ガステック 、 Cathelco Ltd.、 神奈川機器工業(株)、 かもめプロペラ(株)、 GALI INTERNACIONAL, SA、 ガレッツ インターナショナル、 川崎汽船(株)、 川崎重工業(株)、 川崎重工業(株)、 環境新聞、 関西舶用(株)、 関東航空計器(株)、 Kangrim Ind. Co., Ltd.、 Korea International Trade Association, Gyeongnam Trade Center (KITA)、 Korea International Trade Association, Busan Trade Center (KITA)、 Kiduck Industry Co., Ltd、 北日本造船(株)、 CADMATIC(株)、 共和実業(株)、 旭洋造船(株)、 極洋電機(株)、 Kwangsan co., Ltd、 (株)國森、 熊本港ポートセールス協議会、八代港ポートセールス協議会、 CLARKSON RESEARCH SERVICES LIMITED、 Kranendonk Japan、 (株)倉本計器精工所、 KRAL AG、 グリーントレーディング、 Clean Marine AS、 栗田工業(株)、 Groot Ship Design、 クロキシップ、 Knud E. Hansen、 KAPP、 KTMI Co., Ltd.、 Gerhard D. Wempe KG、 (株)ケイアンドケイ、 KDDI(株)、 (株)ケーイーアイシステム、 警固屋船渠(株)、 Gerflor France、 GOLDEN MOUNTAIN ENTERPRISE CO.,LTD.、 Coldharbour Marine Ltd、 コーンズ・アンド・カンパニー・リミテッド、 光進電気工業(株)、 (株)神戸機材、 (株)神戸製鋼所、 国際石油開発帝石(株)、 国土交通省、 国立大学法人 横浜国立大学、 (株)高工社、 (株)小坂研究所、 Kockum Sonics AB、 KONICS、 Korea Marine Equipment Research Institute、 KOREA MARINE EQUIPMENT ASSOCIATION(KOMEA)、 KOREAN REGISTER、 KORVAL Co., Ltd.、 コンシリアム・ニッタンマリーン(株)、 (株)コンヒラ、 Kompressorenbau Bannewitz GmbH、 SAACKE GmbH、 (株)佐浦計器製作所、 佐伯重工業(株)、 (株)サクション瓦斯機関製作所、 (株)ササクラ、 (株)サタケ、 サットコムグローバルリミテッド、 The Maritime Executive、 ザムソン(株)、 The Motorship、 沢村バルブ(株)、 三愛富士(株)、 Sunn Opto Japan(株)、 三興通商(株)、 三信船舶電具(株)、 SAMHOI Industrial Co., Ltd、 SUNBONG HYDRO M/C CO.,LTD、 三洋商事(株)、 SunRui Marine Environment Engineering Co., Ltd.、 (株)SANWA、 (株)三和ドック、 CR Ocean Engineering LLC、 G.S HIGHTECHER CO., LTD.、 C.C.JENSEN WINDOWS A/S、 シー・ビー・エス・アイ(株)、 S?plast Iceland ehf.、 C-MAP、 シーメンスPLMソフトウェア・コンピューテイショナル・ダイナミックス(株)、 JFEエンジニアリング(株)、 GERTSEN & OLUFSEN、 J.P. Sauer & Sohn Maschinenbau GmbH、 JEICO、 JSAT MOBILE Communications(株)、 JRCS(株)、 ジェッツ真空(株)、 (株)ジェムコーポレーション、 シェル ルブリカンツ ジャパン(株)、 ShipNet、 島田燈器工業(株)、 シムラッド、 (株)ジャパンエンジンコーポレーション、 (株)ジャパングレイス、 (有)ジャパンマグネット、 ジャパン マリンユナイテッド(株)、 JUNG-A MARINE CO., LTD.、 Jiangsu Yuanyang Cable Co.,Ltd、 JUNG GONG Ind. Co., Ltd.、 Jiangsu Aohai Marine Fittings Co., Ltd、 SHUNYANG MARINE SUPPLY CHINA CO.,LTD、 XUBI GROUP (XUBI ENGRANAJES, S.L. + RENOGEAR, S.L.)、 (株)商船三井、 商船三井テクノトレード(株)、 商船三井フェリー(株)、 (株)湘南工作所、 (株)湘洋エンジニアリング、 (株)昭和サイエンス、 昭和電線ケーブルシステム(株)、 (株)ジョリーグッド、 TechnipFMC Schilling Robotics、 (株)シンコー、 Shenzhen Marinesat Network Technology Co.,Ltd、 新日本海フェリー(株)、 新日本サーマルセラミックス(株)、 神陽金属工業(株)、 スカパーJSAT(株)、 SCANJET MARINE AB、 Schaller Automation Industrielle Automationstechnik GmbH & Co. KG、 SCOTT BADER CO., LTD.、 鈴木造船(株)、 スターライト工業(株)、 SPURS MARINE MANUFACTURING INC.、 SpecTec、 墨田川造船(株)、 3S Co.,Ltd、 スリーエムジャパン(株)、 セーフラン安全用品(株)、 セインジャパン(株)、 (株)関ヶ原製作所、 積水化学工業(株)、 (独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構、 SaeMah Co.,Ltd.、 CENTA Antribe Kirschey GmbH、 双日マリンアンドエンジニアリング(株)、 象印チェンブロック(株)、 Suzhou Jointand Piping System Co.,Ltd.、 ソニービジネスソリューション(株)、 (株)ソフトウェアクレイドル、 (株)ソルトン、 ターボシステムズユナイテッド(株)、 ダイキンMRエンジニアリング(株)、 大晃機械工業(株)、 (株)大晃産業、 (株)ダイゾー、 Taizhou Saite Flow Control CO.,LTD.、 大同特殊鋼(株)、 ダイトロン(株)、 ダイハツディーゼル(株)、 ダイハツディーゼル東日本(株)、 DEIF A/S、 太平洋フェリー(株)、 大洋電機(株)、 大陽日酸(株)、 ダイワ販売(株)、 高階救命器具(株)、 ダッソー・システムズ(株)、 (株)田邊空気機械製作所、 Danish Maritime Fair - Maritime Danmark Aps、 DMS A/S、 多摩川精機(株)、 DAMEN /Van der Velden Marine Systems BV、 DALIAN LINGYANG IMP. & EXP. LTD.、 Dalian Yoshitomo Industries Co.,Ltd、 Dampa A/S、 Danfoss Semco A/S、 Danfoss Power Electronics A/S、 Dunlop GRG Holdings Limited、 TeamTec AS、 Chicago Plan、 CHINA INSTITUTE OF MARINE TECHNOLOGY & ECONOMY、 Changzhou CTC Pipelines System Co., Ltd.、 Changzhou Marine Cable Co., Ltd.、 中国塗料(株)、 中日輪船商事(株)、 Zhoushan IMC-Yongyue Shipyard & Engineering Co.,Ltd.、 ツインディスク・ニコ(株)、 ツネイシクラフト&ファシリティーズ(株)、 常石商事(株)、 常石造船(株)、 ツネイシホールディングス(株)、 ZHUHAI YACHT TOURISM ASSOCIATION、 TAECHANG ENG. CO., LTD.、 DVV Media Group GmbH、 DNVGL SE、 Teekay Couplings Ltd、 (株)ディーゼルユナイテッド、 DW-ShipConsult GmbH、 TUFROPES PVT. LTD.、 DMT Worldwide BV、 (株)帝国機械製作所、 帝人(株)、 帝人フロンティア(株)、 Daekyung、 DEXIE Japan(株)、 (株)テクノカシワ、 テクノス三原(株)、 TECHCROSS Inc.、 DAEJIN HYDRAULIC MACHINERY CO.,LTD、 DESMI A/S、 (独)鉄道建設・運輸施設整備支援機構、 DANISH MARINE GROUP c/o DANISH EXPORT ASSOCIATION、 TEHO ROPES & SUPPLIES PTE LTD、 DAEYANG ELECTRIC Co., Ltd.、 寺崎電気産業(株)、 (株)寺本鉄工所、 Den-Jet Nordic A/S、 TOHTO(株)、 (株)東科精機、 東京海洋大学、 東京計器(株)、 東京計装(株)、 東京大学、 東京日進ジャバラ(株)、 東京貿易テクノシステム(株)、 東部重工業(株)、 (株)東洋硬化、 (株)東洋信号通信社、 東洋スチール(株)、 東洋紡(株)、 土牛産業(株)、 Dr. E. Horn GmbH、 富永物産(株)、 トライボテックス(株)、 トラテック(株)、 Trafag Japan(株)、 TradeWinds、 Trelleborg Engineered Systems (Qingdao) Co., Ltd、 Trelleborg Offshore UK Ltd、 Trelleborg Singapore Pte Ltd、 トレルボルグ・マリンシステムズ・ジャパン(株)、 Trelleborg Ridderkerk BV、 Trelleborg Industrie SAS、 Trelleborg Marine Systems Denmark A/S、 Trelleborg Marine Systems Berryville, Inc.、 Trelleborg Marine Systems Melbourne Pty Ltd、 Trelleborg Marine Systems UK Ltd、 DONGNAM MARINE CRANE CO., LTD.、 (株)中北製作所、 ナカシマプロペラ(株)、 中西商事(株)、 浪速鉄工(株)、 (株)浪速ポンプ製作所、 Napa Ltd、 Napa Japan(株)、 ナブテスコ(株)、 ナブトール、 ナロック(株)、 南国フレキ工業(株)、 NANTONG STRONGWORLD FRP PRODUCTS CO., LTD、 Nantong Haizhou Marine Equipment Co.,Ltd、 新潟原動機(株)、 新倉工業(株)、 西芝電機(株)、 (株)ニシヤマ、 日刊工業新聞社、 日機装(株)、 日本ノベンコ(株)、 日本舶用エレクトロニクス(株)、 日本ブルカン(株)、 (株)日本アイ・アール、 日本インターグラフ(株)、 (株)日本エレクトリック・インスルメント、 (一社)日本海運集会所、 日本ガイシ(株)、 (一財)日本海事協会、 (一社)日本海事検定協会、 (株)日本海事新聞社、 日本海洋掘削(株)、 (一財)日本気象協会、 日本キスラー(株)、 (株)日本KVHインダストリーズ、 (有)日本コントロールス・カンパニイ、 (一財)日本水路協会、 (公社)日本船舶海洋工学会、 (一財)日本船舶技術研究協会、 日本船舶表示(株)、 日本船舶薬品(株)、 (一財)日本造船技術センター(SRC)、 (一社)日本造船工業会、 (一社)日本チタン協会、 (一社)日本中小型造船工業会、 (株)日本デジコム、 Nihon Digital Governor Co., Ltd.、 日本電気(株)、 日本特殊塗料(株)、 (一社)日本舶用工業会、 日本発条(株)、 日本ペイントマリン(株)、 日本マルコ(株)、 日本無線(株)、 日本郵船(株)、 NETHERLANDS MARITIME TECHNOLOGY、 ネステック(株)、 Nova Werke Deutschland GmbH、 NOVENCO Marine & offshore A/S、 Norsafe AS、 ノルセーフジャパン(株)、 (株)ハーヴェスト、 HAESUNG ENTERPRISE & DSR、 Viking Life-Saving Equipment A/S, Esbjerg、 Viswalab Singapore Pte. Ltd.、 Bachmann Electronic Nederland、 PANASIA Co., LTD、 パナソニック環境エンジニアリング(株)、 PANAMA MARITIME AUTHORITY、 Honeywell Enraf Tanksystem SA、 VAF Instruments BV、 HAMMER Taepper A/S (ege)、 (株)ハマヤシステム、 原田産業(株)、 バルチラ、 バルチラジャパン(株)、 Valmax Co.,Ltd、 阪九フェリー(株)、 Hanshin Electronics Co., Ltd、 阪神内燃機工業(株)、 Hangzhou Shenshi Energy Conservation Technology Co.,LTD.、 BAND-IT COMPANY LIMITED、 パンドウイットコーポレーション日本支社、 Hampidjan、 Hanbit Precision Co., Ltd.、 Hamburg Messe und Congress GmbH、 (株)ピーアンドエフ、 BC Taechang Ind. Corp.、 PPG PMC ジャパン(株)、 ヒエン電工(株)、 檜垣造船(株)、 (株)日阪製作所、 Business Finland、 日立造船(株)、 (株)日立ニコトランスミッション、 Pureteq A/S、 ひょうご・神戸投資サポートセンター/神戸市、 平岡織染(株)、 Pilgrim International Limited、 (株)ヒロ・スキャンテック、 (株)ブイキューブロボティクス、 VDL Klima BV、 Filtrex S.r.l、 Filtrex Japan(株)、 Federal-Mogul Valvetrain GmbH、 Federal-Mogul Friedberg GmbH、 (株)フェリーさんふらわあ、 (株)フォーラムエイト、 福岡造船(株)、 フクノインターナショナル(株)、 (株)フジキン、 富士通(株)、 富士電機(株)、 富士物流(株)、 富士貿易(株)、 PRAXIS Automation Technology B.V.、 フラモ(株)、 古河電工産業電線(株)、 古河電池(株)、 BL?CHER Metal A/S、 古野電気(株)、 Pres-Vac Engineering ApS、 (株)プロテック、 プロマット・ジャパン(株)、 兵神機械工業(株)、 Basic Japan(株)、 Becker Marine Systems GmbH、 HERIANA、 HODU CO., LTD、 Boll & Kirch Filterbau GmbH、 ボールフィルタージャパン(株)、 Boilerman Service International Ltd.、 防衛省、 防衛装備庁、 BOGO Co., Ltd.、 Bosung Silicone Co., Ltd、 HOSEUNG ENT. Co., Ltd.、 HOTSTART、 Hoerbiger Ventilwerke GmbH & Co. KG、 HOYER A/S、 Polarmarine Scandinavia AB、 (株)堀場アドバンスドテクノ、 (株)堀場製作所、 ボルカノ(株)、 HOERBIGER KT ASIA Service Pte Ltd、 ホルビガー日本(株)、 Marlink、 (株)マイセック、 Magswitch Technology Korea Co., Ltd、 (株)マツイ、 マックグレゴー・ジャパン(株)、 Mackay Marine、 Map S.p.A.、 Maps & Globe Specialist Distributor Sdn Bhd、 眞鍋造機(株)、 マリアップス、 MARICHEM MARIGASES WORLDWIDE SERVICES、 Maritime Reporter Magazine and Marine News、 (株)マリックス、 MARINES Co.,Ltd、 Marine industry Co.,Ltd.、 (株)マリンテック、 マリンネット(株)、 Marine Works Co., Ltd.、 MANN+HUMMEL (UK) Ltd.、 (株)三浦造船所、 三木プーリ(株)、 (株)ミズノマリン、 三井E&S造船(株)、 (株)三井E&S マシナリー、 三井E&S造船(株)、 三菱化工機(株)、 三菱重工エンジン&ターボチャージャ(株)、 三菱重工海洋鉄構(株)、 三菱重工マリンマシナリ(株)、 三菱造船(株)、 三菱電機(株)、 三菱電機特機システム(株)、 Minimax Fire Solution International GmbH、 宮アカーフェリー(株)、 (株)みらい造船、 ムサシノ機器(株)、 六菱ゴム(株)、 村上秀造船(株)、 (株)村山電機製作所、 名豊電機(株)、 (株)名門大洋フェリー、 明陽電機(株)、 Maintsoft Ltd、 Mecklenburger Metallguss GmbH、 MediaCompass Ukraine、 (株)モリテックス、 山崎産業(株)、 山科精器(株)、 (株)ヤマダコーポレーション、 (株)ヤマトメタル、 ヤンマー(株)、 Young Kwang Machine Co.,Ltd、 USAM ENGINEERING & TRADING CO.,LTD、 YOU SHIN DAN YEOL Co., Ltd、 郵船商事(株)、 (株)郵船商事マリン、 (株)ユウ・ピー・アイ、 (株)ユニックス、 (株)ユニテック、 Unilam Co.,Ltd、 横河電機(株)、 横河電子機器(株)、 (株)横浜通商、 ライカジオシステムズ(株)、 Rafnar、 LiWei Group - OET Offshore Equipment Technology Co.,Ltd.、 理研計器(株)、 リックス(株)、 Rivertrace Limited、 Riviera Maritime Media Ltd、 LUKOIL MARINE LUBRICANTS DMCC、 (株)ルッドリフティングジャパン、 レモジャパン(株)、 RENK Aktiengesellschaft Rheine Works、 Loipart AB、 Roxtec Denmark Aps、 ROCKWOOL A/S, Denmark、 ワールドバルブ(株)、 Worldwide Marine Technology Limited、 ワイ・エス・ケイ・システムズ(株)、

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新規作成日:2018年5月3日/最終更新日:2018年5月3日