市場変動要素
尚、本情報の利用に関する責任は、当方では一切関知いたしません。
市場価格は日々変動する。
この動きを的確に読むのは至難の業だ。
が、「風が吹けば桶屋が儲かる」といわれるように、法則性のようなものも少なくない。
- 戦争が始まると、ドルと金(Gold)が値上がりする。
戦争という政情不安の最たるものが発生した場合、最大の軍事力を持つ国が優位であることはいうまでもない。
そこでドルが買われ値上がりする。
また、金(Gold)は普遍的価値を持つことから、戦争により通貨が効力を失っても、金(Gold)の価値は残るということから、金(Gold)が値上がりする。
- 決算発表の前後(5月中旬)で動く。
決算発表は企業の資産状態の発表である。
それまでの実績と巷の予測に対して、発表が大差なければそれまでだが、大幅に差異が出ようものなら急変する。
また、それを見越して決算発表前にも動きが始まる。
同様に、中間決算発表の前後(11月中旬)でも動く。
銘柄によっては、決算期が異なるため、対象銘柄の決算期もポイントとなる。
- 期末の前後(3月末)で動く。
期末は決算の締めであり、株主を確定する時期でもあるから、配当を当てにした値動きが起こる。
同様に、中間期末の前後(9月末)で動く。
銘柄によっては、決算期が異なるため、対象銘柄の決算期もポイントとなる。
- 金利と株価は相反する。
金利が上がれば債券に人気が出るため、株価が冷える。
逆に、金利が下がれば、株式市況が潤う。
- 業種連動性。
ある企業の株価が好調なとき、同業他社の株価も吊られて上がる。
当然逆もある。
本来、各企業独自の業績であるはずだが、業種の傾向と見られる向きもあり、連動することがしばしある。
注意しなければならないのは、業種が同じというだけで業績の悪い企業株価が連動して上がっている場合、ある程度を超えると、実態の評価により、元に戻ることになる。
- 関連性。
今はITやら、中国やら、環境やらの銘柄が旬である。
ITは情報化時代の先端企業。
中国は、躍進目覚しい中国経済の波に乗る企業。
環境は、地球温暖化など、関連対策による好調な企業。
こういった銘柄が旬である。
今後、新しい「旬」が到来すれば、その関連の銘柄が動きの中心となってゆく。
- 外人投資家の動き。
外人投資家の動きは、市況をリードする傾向がある。
過去15年の平均として、1〜3月買い越し高。9〜10月は減る。
- 大量保有報告書。
一定量以上の株式を保有した場合、金融庁へ大量保有報告書の提出が義務付けられている。
この保有者の動向は、株価の将来を占う。
証券取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム
http://info.edinet.go.jp/Guide/
- 信用残。
信用取引残高は、すなわち、反対取引による、要清算残高を示している。
信用買いに対しては、売り戻し。
信用売りに対しては、買戻し。
当然ながら、その信用残に対応する量の売買が見込まれるため、それを意識した値動きが起こる。
大量の売りが出れば価格は下落し、買いが出れば高騰する。
信用残を抱えている側は、金利負担等を伴うため、比較的短期に清算したい事情もある。
また、無期限信用取引でない場合、6ヶ月で清算する必要があり、その期限もポイントとなる。
いわば篭城/兵糧攻めの展開となっている。
- 利食い。
投資家の多くは、株価の利ざやで儲けを取ろうとしている。
その為、買値に対してある程度の利幅が取れた時点で、利益確定のために売って来る。
この段階で、売りが多くなると、株価は下がる。
この下がり方に対して、今売らないと儲からないと思い始める向きは、更に売ってしまうから更に下がる。
大口投資家は、取引量が多く、手数料も安いので、個人の小額投資家に比べれば遥かに小さい利幅でも儲けが取れるから、値動きが激しい要素でもある。
特に企業の決算期には、利益確定の動きが起こりやすい。
- 買戻し。
株価には定価というものがないためわかりにくいが、前後の相場から見てある程度安い値がつけば、それが底値と読める。
底値で買って、高値で売れば利ざやが稼げるから、ある程度下がってくると、買戻しが起きる。
この段階で、買いが多くなると、株価は上がる。
この上がり方に対して、今買わないと儲からないと思い始める向きは、更に買ってしまうから更に上がる。
大口投資家は、取引量が多く、手数料も安いので、個人の小額投資家に比べれば遥かに小さい利幅でも儲けが取れるから、値動きが激しい要素でもある。
- 急激な変動には反発が起きる。
株価は市場動向にあわせて日々刻々と動いている。
が、何らかの自由で、急激な変動が起きることがある。
が、そのまま動いてゆく場合と、動揺が収まれば元のペースに戻る場合がある。
機敏な動きは瞬間的に追従できないならばしないほうがましということもある。
- 経済的要因
景気
金利
為替
経済政策、財政支出
国際収支
海外経済
- 景気循環と投資対象
FFレート大幅引上げ、米国景気後退開始、日本株下落
日本株式、世界株式 ⇒ 国内債券、外国債券
円高ドル安
外国債券、世界株式 ⇒ 国内債券、日本株式
FFレート大幅引下げ、米国景気回復開始、日本株上昇
国内債券、外国債券 ⇒ 日本株式、世界株式
円安ドル高
国内債券、日本株式 ⇒ 外国債券、世界株式
- 季節の傾向
1月
スタート時期で、買いが旺盛で上昇基調。
2月
決算前の利益確定時期で、売りが多く下降基調。
3月
4月
スタート時期で、買いが旺盛で上昇基調。
5月
決算前の利益確定時期で、売りが多く下降基調。
6月
7月
上旬は上昇、中旬は横ばい、下旬は下降。
スタート時期で、買いが旺盛で上昇基調。
8月
上旬は下降、中旬は横ばい、下旬は上昇。
お盆休みの関係か、一服の時期。
決算前の利益確定時期で、売りが多く下降基調。
9月
上旬は横ばい、中旬は下降、下旬は横ばい。
10月
上旬は横ばい、中旬は上昇、下旬は下降。
スタート時期で、買いが旺盛で上昇基調。
NY株価大暴落、ブラックマンデーなど、過去に大暴落がおきやすい。
11月
上旬は下降、中旬は横ばい、下旬は上昇。
決算前の利益確定時期で、売りが多く下降基調。
換金売りの時期。
12月
上旬は横ばい、中旬は下降、下旬は上昇。
仕込みの時期か。
- 需給バランスの大幅変動。
大幅な増資などによって、既存株式の希薄化によって、値下りする。
しかし、増資による投資効果が好材料となれば、値上りする。
- TOPIX 東証株価指数の浮動株指数化
2005年10月末、2006年2月末、6月末の3回に分けて浮動株比率を段階的に反映し、上場株式数ベースの従来型指数から浮動株式数ベースの浮動株指数への移行を図ることとしているため、浮動株の少ない銘柄の、投資信託などの組入比率が下がることから、株価に影響があると伝えられている。
- 法制度の動向
平成15年からは総合課税となり、本来の税率は20%だが、平成19年までは10%の減免措置が取られている為、駆け込みの利益確定売りが予想される。
平成22年末には、みなし取得価格の株券の適用期限となるため、駆け込みの利益確定売りが予想される。
株券のペーパーレス化が施行される為、タンス株の動向が注目される。
- 時期の傾向
2,5,8,11月の15日前後が底で買い時期。
1,4,7,10月の10日前後が天井売り時。
- ヘッジファンドの傾向
2,5,8,11月はヘッジファンドの期末清算売り。
- 機関投資家の押し目買いポイント
信託銀行などの機関投資家の多くは、株式評価損益を計算する際に指数の3月の月中平均と比較する。
例えば2007夏の下落時、日経平均で2007.3の月中平均の水準である17,128円に接近する局面では押し目買いが入りやすいと予想される。
- プログラム売り
かつてニューヨーク株式市場でブラックマンデーと名づけられた大暴落の原因となったものだが。
昨今では、ネット取引で個人投資家の利用できる、逆指値付き注文による、損切りの売り。
一定価格を割ったらシステムが強制的に売却して損失を局限しようというものなのだが、ある程度株価が急落すると、これが一斉に働いてしまい、市場には売り注文が溢れて値が下がり、更なる売りを呼ぶという現象。
2007.8のニューヨーク市場では、市場不安を煽りかねないこのプログラム売りを一部制限した。
市場では、混乱を避けるために値幅制限を設けているが、多くの銘柄が一斉に下げると、指数その物が大暴落するから、売り一色となってしまう。
また、こういった大暴落が始まると、信用取引の担保価値も下がってしまい、追加証拠金が必要となり、強制決済も増え、更に株価が下落してゆくこともある。
- バルチック海運指数 (不定期船運賃指数)
ばら積み貨物船の運賃指数。
1985年4月1日の数値を1000として表した指数。
国際的な資源輸送需要から上昇が続いており、運賃押し上げの要因であるとともに、海運会社の利益拡大に繋がっている。
逆に、この数字が下落すると、利益が下がる懸念から、海運株も下げる傾向がある。
左は過去5年間、右は過去1年間。
2002.8.16には1013であったものが、2004.1.30には5551、2004.12.7には6700の高値を記録。その後下落し、2005.8.3には1747をつけた後は上昇基調で、2007.8.14には7143の最高値をつけている。
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- 裁定取引
現物と先物の価格差による取引。
本来同じ価格の商品が別の市場で違う値段になっていた場合、高い方を売り、安い方を買うことによってリスクなしに値ザヤをかせぐ手法。
様々な市場で見られるが、株式市場では通常、株価指数先物と現物との裁定取引を指す。
株価指数先物と現物指数は、特別清算日(SQ)には必ず値段が一致する。
例えば、先物が割高な時に先物を売って、現物株を買っておけば、その後の株価水準がどうなろうと、特別清算日に反対の売買をすれば確実に利益を得られます。
アメリカで発達、日本でも日経平均先物など株価指数先物の上場とともに普及しました。
裁定買い残
株価上昇局面では、現物を買って、割高な先物を売るオプション取引が進行する。
ここで、相場が軟調な展開になると、清算が進行し、裁定買い残が減少する。
- 株式価値の希薄化
新株発行(第三者割当増資)やCB(新株予約権付き社債)発行によって、一株あたりの利益率が減少し、株式価値の希薄化となることから、株価が下落する。
ただ、企業側の資金体力は向上するわけで、長期的に見れば、企業価値は向上するから、株価も上昇する。
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悪材料が出尽くして、株価が底をついたときは買い時
好材料が出て、株価が反応しないときは売り時
日経平均株価に逆行高する銘柄は買い時
カラ売り比率の増加は買い時
貸し株残 / 出来高 x 100 = %
通常は40-60%
100%を超えれば、底値圏といわれる。
逆日歩がついたときは売り時
カラ売りが信用買いを超えると、逆日歩(貸し株料)が発生してくる。
もうはまだなり、まだはもうなり。
相場の金と、凧の糸は出し切るな。
3割高下に向かえ。
値上がりも値下がりも、3割りが一つの目安。
人の行く裏に道あり花の山
人と違う手法に大化けの要素がある。
天井三日、底100日。
高値は僅か、安値は長い。
待ちて逃すはよし、苛立ちて損するなかれ。
慌てて損するより、見逃したほうが吉。
頭と尻尾はくれてやれ。
最安値から最高値と欲張らず、余裕を持て。
見切り千両。
早めの見切りは吉ということ。
山高ければ谷深し。
大きく上がれば、大きく下がる。
卵は一つの籠に盛るな。
分散投資によるリスク分散。
節分天井、彼岸底
新規作成日:2005年5月18日/最終更新日:2007年8月10日