株式売買手数料

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株式売買手数料


通常、株式の売買は証券会社を通じて行い、このときに証券会社は株式売買手数料を徴収する。
かつては公定価格のように軒並み統一価格であったが、最近では取引形態も多様であり、株式売買手数料もさまざまとなっている。

株式売買手数料は、投資家の必要経費ではあるが、投資利益を追求する上では、大きな負担でもあり、この経費を少なく抑えることを考えるのも大切だ。

一般に、対面取引(窓口の担当者を通じた取引)が高く、ネット取引は安い。
ただ、ネット取引の場合、ネット上で情報が閲覧できるとしても、投資家がすべてを掌握しなければならないが、対面取引(窓口の担当者を通じた取引)の場合、個別に担当者に相談することも出来る。
また、通常、単位株は1000だが、最近では100株や1株単位のものも増えている。
このとき、ネット取引なら入力値の責任はオペレーションした本人が全責任で、確認画面で確認されたとしても、そんなものロクに見もしないだろうから単位を間違ったままでも注文できてしまう。
が、対面取引(窓口の担当者を通じた取引)の場合、極端なものは、「ホントニいいんですか」くらいの確認もあるだろう。
手数料は、投資家にとっては単なる負担ではあるが、証券会社においては投入経費の分担の反映であって、安ければそれなりのサービスという要素はある。
また、新進の証券会社は安い料金設定が多いが、システム障害の例も多く耳にするし、そのあたりのリスクも含んで考える必要があるだろう。

対面取引(窓口の担当者を通じた取引)の手数料は、1.05%〜1.26%前後、最低額\2500〜2625前後である。
すなわち、100000円の取引なら、\1050〜1260前後となるところが、最低額\2500〜2625前後の規定によって、割高となる。
1000000円の取引なら、\10500〜12600前後となる。
手数料本位で考えるなら、200000円程度以上にすれば無駄はない。

ネット取引の場合、個別計算方式と、ボックス方式がある。
個別計算方式は、0.084%〜0.756%前後最低額\840〜2625前後である。
或いは、一律\1575など、さまざまである。
100000円の取引なら、\84〜756前後となるところが、最低額\840〜2625前後の規定によって、割高となる。
1000000円の取引なら、\840〜7560前後となる。
一律の場合は\1575である。

ボックス方式は、当日の取引総額に応じたレートのもので、300万円まで 3,150円などというものである。
取引が多い場合、ボックス方式のほうがはるかに有利であるが、小額少数取引の場合は割高となる場合がある。
価格帯が細かくなっていたり、小額無料などのところもある。


通常、一口勘定というものがあり、当日中の同一銘柄に対して同一方向の取引は合算して手数料を計算する。
200円で1000株、250円で1000株、300円で1000株買った場合、例えば\2625+\2625+\3000となる場合でも、総額750000円に対して、\7500となったりする。
ただ、多様化した最近の料金体系では、別々に計算を完結する場合もあるので確認が必要である。
一口勘定が適用される場合、一気に3000株とせず、1000株ずつ値幅を持たせた注文にして平均化したりというのに利点がある。

また、日計り取引は片道分を算入しない方式をとっているところもある。

これらを勘案すれば、投資資金、投資スタンスによって、最も効果的な手数料体系というものが見えてくるだろう。

一日に頻繁に取引をするなら、ボックス方式が良いだろう。
が、ある程度絞って落ち着いて取引するのであれば、投資資金に応じた料金体系が良いだろう。
また、ごく小額でちびちびやってみるなら、小額無料を選ぶのも面白い。
ただ、この場合、手間とリスクを考えれば、永続的にやるのはくたびれるだろう。

証券会社は必ずしも一つに限ることはないので、取引形態に応じていくつか口座を持つのも良いかもしれない。



また、信用取引などでは、制度信用取引では一律だが、一般信用取引は証券会社独自に定められるところから、手数料を割り引いたり、無料としているところもある
無料なら丸儲けと考えるのは早計で、融資金利や貸し株料が割高に設定されており、トータルで考える必要がある。
この場合は、短期の売買には有利だが、長期になると負担が大きくなるという特質がある。
もっとも、信用取引の融資金利や貸し株料は、そもそもが大きな負担であることから、のんびりした長期戦を考えること自体が問題かもしれない。


ボックスレートによる手数料の一例
各社色々な設定があるので、投資金額や売買高によって、よしあしがある。
また、キャンペーン期間を含め、適宜変更があるので、しばし見直す必要もありそうだ。
A社 B社 C社 D社 E社
10万円まで 0 ↑ ↑ ↑ ↑
20万円まで ↑ 0 ↑ ↑ ↑
50万円まで ↑ 525 525 525 ↑
100万円まで 3150 945 945 945 ↑
300万円まで 3150 3150 3150 2100 1260
400万円まで ↑ ↑ ↑ 4200 ↑
600万円まで 6300 6300 6300 6300 2520




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新規作成日：2005年11月10日／最終更新日：2006年8月18日