用途地域別建ぺい率と容積率

地域によって建てられるもの、また建てられる建物の広さも用途によって制限されますし。
建ぺい率と容積率も、制限されます。建ぺい率というのは、敷地面積に対して建築面積が
どれくらいの割合で建てる事ができるかで、容積率は敷地面積に対して延床面積がどれだけ
とれるかです。
例えば100uの土地があって建ぺい率60%、容積率200%の土地があったばあい、60u
まで建物が建てられ、200uまで延面積をつくれます。
これ以外に北側斜線の関係や接道の幅員により容積率が減る場合があります。

用途地域の種類

用途地域別の建ぺい率
用途地域 一般の敷地
建ぺい率(%)
防火地域内の
耐火建物角地
一般 角地 一般 角地
第1種低層住居専用地域 30,40,50,60 都市計画の
定めの10%
都市計画の
定めの10%
都市計画の
定めの20%
第2種低層住居専用地域
第1種中高層層住居専用地域
第2種中高層層住居専用地域
第1種住居専用地域 60 70 70 80
第2種住居専用地域
準住居地域
近隣商業地域 80 90 100 100
商業地域
準工業地域 60 70 70 80
工業地域
工業専用地域 30,40,50,60 都市計画の
定めの10%
都市計画の
定めの10%
都市計画の
定めの20%
用途地域の指定のない区域 70(50,60) 80 80 90
注1.建ぺい率の欄で防火地域内や角地にある場合上表の数値と異なる場合があります。
注2.容積率の欄で前面道路が12m未満の場合は上表の数値と異なる場合があります。
注3.用途地域の指定のない区域における( )内の数値は特定行政庁が指定した区域に摘要されます。
途地域別の容積率
用途地域 容積率(%)
第1種低層住居専用地域
第2種低層住居専用地域
50,60,80、150、200
の内都市計画で定めたもの
第1種中高層層住居専用地域
第2種中高層層住居専用地域
100、150、200、300
の内都市計画で定めたもの
第1種住居専用地域
第2種住居専用地域
準住居地域
近隣商業地域
準工業地域
工業地域
工業専用地域
200,300,400
の内都市計画で定めたもの
商業地域 200〜1000の
内都市計画で定めたもの
用途地域の指定のない区域 400(100,200,300)
の内都市計画で定めたもの

詳しくは”東京都市計画図”の用途地域版をご覧下さい